フジテレビでまたしても信じがたい不祥事が発覚し、世間の厳しい目が向けられています。
今年6月にバラエティ制作部門の部長がオンラインカジノでの常習賭博容疑により逮捕・起訴されたばかりですが、今度は**ビジネス推進部の幹部社員2名がセクハラ行為を行い「降格処分」**を受けていたことが、週刊誌『女性自身』の報道によって明るみに出ました。
処分の内容は「降格」とされていますが、ネット上では「処分が軽すぎる」「またもやフジは終わってる」という声が多く見られ、批判が噴出しています。本記事では、このセクハラ問題の詳細、関係者の証言、そして世間の反応を徹底的にまとめていきます。
フジテレビでまたも幹部社員による不祥事
腐りきった会社は早く無くなれ！"《懇親会で過剰接触》フジテレビ 幹部社員2名がセクハラで降格処分…中居騒動真っ只中の今年1月に起こす呆れぶり" https://t.co/XOpiX9gSxO
— 怒りの巨峰 (@1999atoz) July 14, 2025
『女性自身』の報道によると、セクハラが発覚したのは2024年3月末。社内のコンプライアンス相談窓口に、
「今年1月、幹部社員2人が女性スタッフ多数を集めた懇親会で、露骨な下ネタを連発し、過剰な接近・接触などのセクハラ行為を繰り返した」
という内部通報が寄せられたことがきっかけでした。
これを受けて社内調査が行われ、**ビジネス推進部の副部長クラスの幹部2名に対し懲戒処分（降格）**が下されたとのことです。
降格処分の幹部は「中居正広とのトラブル関係者」との同期
報道によれば、この処分を受けたうちの1人は、以前に中居正広さんと元フジテレビ女性アナウンサーAさんとの間で起きた騒動で一時話題となった編成局元幹部のB氏（52）と同期入社の人物だといいます。
このB氏自身も過去にセクハラ問題を抱えており、4段階の降格処分を受けて役職を失い「平社員」にまで落とされました。つまり、フジテレビでは同じ年代の幹部クラスに複数の問題社員が存在していたということになり、組織的な問題が深く根を張っていることがうかがえます。
問題部署はFOD・TVerなどを担当する重要ポジション
セクハラを行ったとされる2名は、デジタルビジネス推進部に所属しており、FOD（フジテレビオンデマンド）やTVer、海外番組販売など、フジの今後の命運を握る部署を担っていたそうです。
ある関係者はこう話します。
「広告収入が激減している中、地上波以外での収益確保は急務。そんな重要部署からセクハラ問題が発生するとは、本当に情けない限りです」
それでも処分は「降格」のみ…軽すぎるのでは？
処分の内訳は以下の通りです。
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幹部社員A：2段階の降格処分
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幹部社員B：1段階の降格処分
しかし、世間からは「それだけで済むのか」という声が多数上がっています。社内関係者は「フジの降格処分は“クビ寸前”にあたる重い処分」と説明しているものの、一般社会との認識の差は埋めがたいものとなっているのが現実です。
ネット上の厳しい反応
今回のセクハラ問題を受けて、SNSや掲示板などでは以下のような厳しい声が相次いでいます。
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「降格がクビ同然なら、最初からクビにしろよ」
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「幹部が足を引っ張ってどうする。真面目に働く社員が可哀想」
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「会社の膿を出し切らないと改革なんて無理」
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「放送免許を剥奪してほしいレベル」
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「サークルノリ、バブルの名残り、コネ入社。フジの腐敗体質はもう終わってる」
フジテレビの対応を「甘すぎる」「なあなあで済まそうとしている」と捉える声が大多数で、今回の処分では視聴者やスポンサーの信頼は取り戻せないのではという見方が広がっています。
セクハラ疑惑は社長クラスにも…
さらに問題を深刻にしているのは、フジテレビを取り巻くハラスメント体質が、幹部レベルにとどまらずトップ層にも及んでいるということです。
週刊文春の報道によると、フジテレビとその親会社であるフジ・メディア・ホールディングスの清水賢治社長にも、過去にセクハラ疑惑があったとのこと。
「女性社員のお尻を触るなどの行為を繰り返し、部下に注意されても“私は今日からシリケン（尻賢）だ”などと開き直っていた」
という告発文書が大株主のダルトン・インベストメンツに送付されていたといいます。
清水社長はこの件について「調査の結果、そのような事実は無い」と完全否定していますが、疑惑の真相は明らかになっていません。
検証番組でも暴かれたフジの体質
先日放送された検証番組『検証 フジテレビ問題 反省と再生・改革』では、元専務取締役の大多亮氏が、女性アナウンサーに対して「上質なキャバ嬢」と発言していたことが暴露され、視聴者に大きな衝撃を与えました。
このように、フジテレビ内では長年にわたりハラスメントが蔓延してきた実態が明らかになっており、「今さら改革などできるのか？」という懐疑的な見方が根強く残っています。
それでもスポンサーは戻ってきている現実
問題続出のフジテレビですが、驚くことに大手スポンサーは次々とCM出稿を再開しています。
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サントリー
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ロッテ
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大和ハウス
などの企業が、今月から広告出稿を再開しています。これは、表向きには「フジテレビの改革を期待している」からだとされますが、裏を返せば、「企業側も現状を見て見ぬふりをしている」とも受け取れます。
組織改革は進むのか？終わらない疑念
これまでにも幾度となく不祥事が報じられてきたフジテレビ。視聴者もスポンサーも「もう限界だ」と感じている中で、果たして本気の改革はできるのでしょうか？
現場レベルでは、若手社員が懸命にイメージ回復に努めているとされますが、上層部の体質が変わらなければ、何度でも同じ問題が繰り返されるのは目に見えています。
結論：処分の軽さがさらなる不信を生む
今回のセクハラ問題に対するフジテレビの対応は、「降格処分」という中途半端なものにとどまりました。名前も顔画像も公表せず、非公開のまま終わらせようとする姿勢には、企業としての透明性の欠如が見て取れます。
不祥事が続く中で、視聴者・スポンサー・社員の信頼を取り戻すためには、「見せかけの処分」ではなく、実効性のある改革と説明責任の徹底が求められています。
「クビ寸前」と言い訳するのではなく、不適切な人物は即刻解雇し、体質そのものを変える覚悟を見せるべき時が来ているのです。
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