大手学習塾チェーン「スクールIE」で長年教室長を務めていた**石田親一（いしだ ちかいち）容疑者（45）**が、女子中学生へのわいせつ行為の疑いで逮捕されました。
やる気スイッチグループが運営するこの個別指導塾は、全国的にも知名度が高く、多くの家庭から信頼されてきた教育ブランドでしたが、今回の事件はその信頼を大きく揺るがすものとなっています。
本記事では、石田容疑者がいつからスクールIEの教室長を務めていたのか、そして犯行手口、実際に被害に遭った生徒がどのくらいの規模にのぼる可能性があるのかを中心に、これまでに分かっている情報を整理していきます。
石田親一はいつからスクールIEの教室長だったのか？
報道によると、石田親一容疑者は高校卒業後、2005年7月頃からアルバイト講師としてスクールIEに勤務を開始しています。
教育現場に携わり始めたのはおよそ20年前。そこから経験を積み、2014年に正社員登用されると同時に、教室長に就任したといいます。
つまり、石田容疑者は約11年間、スクールIEの教室長として勤務していたことになります。
指導歴は20年に及び、塾業界では「ベテラン」として知られていた人物でした。
スクールIEの公式ホームページ（現在は削除済み）には、石田容疑者自身の顔写真とともに、教育への熱意を示すコメントが掲載されていました。
「お子さまのやる気を引き出し、伸ばすこと」
「将来の夢や目標、その実現のためにいま何を頑張れるのかをお子さま本人と一緒に考えていきます」
「大切なお子さまの『やる気スイッチをON！』にしていきます！」
一見すると、教育への真摯な思いを語っているように見えます。
しかし、その裏では長年にわたりわいせつ行為が繰り返されていた可能性があると考えると、保護者や地域の信頼を裏切る行為であることは明白です。
石田親一の犯行の手口
石田容疑者は、女子中学生とのマンツーマン指導の際に体を触るなどの行為を繰り返していました。
警視庁の調べに対し、石田容疑者は以下のように供述しています。
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「最初はたまたま胸に手が当たった」
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「生徒が何も言わなかったので、大丈夫だと思った」
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「これまでに10回くらいやった」
つまり、生徒が抵抗しなかったことを“同意”と勝手に解釈し、行為をエスカレートさせたと考えられます。
さらに、教室という「大人が権威を持つ閉ざされた空間」で行われていたことから、生徒が声を上げにくい状況だったことは容易に想像できます。
実際の被害は「10回どころではない」可能性
石田容疑者は「10回くらい」と供述しているものの、これは氷山の一角に過ぎないとみられています。
なぜなら、
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石田容疑者は20年間にわたり塾業界に従事
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そのうち11年間は教室長として多数の生徒を担当
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マンツーマン授業や個別指導が中心の塾の特性上、密室での指導環境が多い
といった背景から、被害にあった可能性のある生徒は相当数に上ると考えられるからです。
実際に教育関係者の間では、**「被害者は100人以上にのぼる可能性もある」**という声が出ています。表面化したのはごく一部で、被害を訴えられなかった生徒や、当時は声を上げられなかった元生徒もいるかもしれません。
やる気スイッチグループの対応
運営元の「やる気スイッチグループ」は、2025年9月12日付で石田容疑者を懲戒解雇にしています。
ただし、被害が長年にわたって見過ごされていた事実は重く、保護者や社会からは「企業としての管理体制に問題があったのではないか」という批判も集まっています。
塾業界は「子どもの安全を最優先に考えるべき教育機関」です。
事件発覚後、同グループは再発防止策を発表する可能性が高いですが、一度失った信頼を取り戻すのは容易ではありません。
今後の捜査と焦点
今回の事件の焦点は以下の点にあります。
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被害者の数
石田容疑者が供述する「10回」という数字は、捜査を進める中でさらに増える可能性があります。 -
過去の被害の有無
2014年から教室長を務めていることを考えると、10年以上の間に複数の被害者が存在する可能性が高いです。 -
運営会社の責任
長年にわたりわいせつ行為を見抜けなかった管理体制が問われることになります。
まとめ
石田親一容疑者は、2005年からスクールIEに勤務し、2014年から教室長を務めていました。指導歴20年のベテランとして信頼を得ていた人物ですが、その裏では女子中学生へのわいせつ行為を繰り返していたことが明らかになりました。
供述では「10回くらい」とされていますが、実際には被害者は100人以上に及ぶ可能性があると見られています。教育現場における信頼を踏みにじる事件であり、今後の捜査でさらなる事実が明らかになることは避けられません。
保護者にとっては、「子どもを安心して預けられる場」であるはずの塾でこのような事件が起きたことは大きな衝撃であり、教育業界全体の信頼回復には時間がかかるでしょう。
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